シティのアナリストが最近発表したレポートによると、金融の流れが大幅に拡大する可能性を示しているため、金価格は1オンスあたり3,000ドルまで急騰する可能性があるという。
同行は、米国の労働市場の弱体化は、より広範なディスインフレの傾向や6月の消費者物価指数の顕著な軟調さと相まって、来る7月のFOMCで米連邦準備制度理事会（FRB）がハト派的な方向へ舵を切る論拠を強めているとしている。
「これは年末にかけて金と銀にとって強気材料になるはずだ」とシティは述べ、銅のようなベースメタルにもプラスの影響が予想されるとしている。
シティの分析では、過去のFRBの利下げが貴金属価格に与えた影響を強調しており、過去4サイクルにおいて「貴金属の対数リターンの中央値（年率換算）は、最初のFRB利下げ後の6ヵ月間で13％」であったと指摘している。
さらに、「直近の2回のエピソードにおいて、このセクターの12ヶ月リターンは平均20%以上」であり、2025年半ばから後半にかけての金価格目標であるオンスあたり2,800ドルから3,000ドル、銀価格目標であるオンスあたり38ドルから40ドルに合致していると強調している。
このリサーチ・ノートでは、地金ETFへの最近の資金流入についても強調している。地金ETFへの資金流入は、6月に過去12ヶ月で初めて純流入を記録し、7月もこの傾向が続き、月間+30tのペースとなっている。
シティは、「これは、43ヶ月間の純貯蔵量減少傾向の重大な反転を予兆する可能性があり、その総量は約925トンである」と指摘し、金の大幅な強気転換を示唆した。
さらにシティは、コメックス金MMの正味取引量は、3月中旬から7月上旬まで16-19万ロット前後で安定しており、更なる拡大余地があると見ている。
シティは、カーブのスーパーコンタンゴが2024年前半のロングの積み増しを抑制している可能性が高いが、年末に向けて価格が上昇し、ボラティリティが上昇する環境は、新たなロングの積み増しを促すと結論づけている。
「マージン比率が20対1であり、サイドラインには十分なドライパウダーがあるため、金価格の上昇の可能性は依然として高い。
